デジタルリスクとは何か?企業にもたらす影響と対策方法 | 誹謗中傷対策センター
0120-550-555 些細なことでも遠慮なくご相談ください
 
デジタルリスク

デジタルリスクとは何か?企業にもたらす影響と対策方法

インターネットの普及によって、企業もSNSなどを活用するようになり、集客や売り上げアップなど大きなメリットを生んでいますが、 メリットだけではなく、大きなリスクも同様に潜んでいます。

今回は、デジタルリスクとはどういった事なのか?その事で、どのような影響が起こるのかを解説していきます。

風評被害の悩みを抱えている
企業担当者様へ

  • 今まで風評被害対策・誹謗中傷対策を自社で行ってきたが、まったく成果が出ない
  • 社内にノウハウがなく思いつきの行動で対策をしてきた
  • ある程度の期間運用を続けてきたが効果を感じることができない

上記のようなお悩みがありましたら、 風評被害・誹謗中傷対策を専門に行っているプロの対策の運用を検討してみませんか?

創業から15年、サービス開始から10年が経過し、4万件以上のお客様の対応に当たってまいりました。 数多くの対策を積み重ね実績をあげてきたプロが、 成功体験から導き出されたノウハウを活用し、個々のお客様にあわせた最適な対策を提案いたします。

まずは、サービスページをご覧ください。

デジタルリスクとは

デジタルリスクとは、インターネットを利用した事で起こりえるリスクの事を指しています。

例えば、

  • セキュリティへのリスク
  • 情報漏洩へのリスク
  • 風評被害
  • ITリテラシー

といった内容などが、デジタルリスクと呼ばれています。

危険をあらかじめ予測し、それを避けるように対策をする事をリスクヘッジなどと言いますが、リスクヘッジの対策を進めている企業は たくさんありますが、デジタルリスクに対しての対策を進めている企業は、少ないのが現状です。

これらのデジタルリスクを回避するためにも、企業内にてマネジメントが出来る体制を整える必要があります。

リスクの事例

デジタルリスクは、インターネットに特化した対策を講じる必要があります。 また、ネットの世界は日々進化し続けており、今までは大丈夫であったが、現在は対応しきれない場合もあるので、常にアップデートをしていかなくてはいけません。

では、どのような対策を行えばいいのか、事例をあげながらチェックをしていきましょう。

セキュリティへのリスク

セキュリティ会社にお任せをしているので大丈夫。と思われがちですが、セキュリティを強化するに越したことはありません。 IDやパスワードの使い回しなどや、利用者が増える事で、不正アクセスされて個人情報が盗まれるなどの被害に発展してしまう場合があります。

以前、退職した社員が、それらのIDやパスワードを利用して情報を盗み見たという事件がありました。情報を知りうる従業員が退職をした場合は、IDやパスワードなどはすぐに変更をしてください。

また、フィッシング詐欺などのメールは開かない、ソフトウェアは常に最新の状態にバージョンアップをしておくなど、個人での対策も必要です。

情報漏洩へのリスク

情報漏洩と聞くと、不正アクセスによって機密情報が洩れてしまった。従業員が内部の資料を持ち出し、ライバル会社に売り渡した。 といった刑事事件に発展するような大きな案件だけではなく、実は、身近な所でも情報漏洩はあります。

例を出してみると、
社内で撮影した写真をSNSにアップした所、その写真に社内秘の情報が映っていた。
従業員が取引先の情報をSNSに投稿してしまい、発売前の商品の情報が拡散されてしまった。
などといったものです。

何気ない写真、何気ない発言のつもりが、情報漏洩というトラブルに発展をしてしまう可能性がある。という事を、理解しておきましょう。

風評被害のリスク

インターネットで情報を得る事が当たり前になっている今では、風評被害はとても大きな問題となっています。

人の噂も七十五日とか、忘れられる権利というった言葉がありますが、インターネット上に投稿された情報や写真、動画は一生拡散され続け、一生、そのトラブルと付き合っていく事になります。

これは、個人だけではなく、企業にとっても同様です。

SNSやサイトなどに投稿されたネガティブな情報などは、その企業に対してマイナスなイメージが付きやすく、売上げや集客、採用活動にも大きな影響をもたらします。

ネガティブな投稿を事前に投稿させないようにする事は出来ませんので、とにかく、インターネット上を監視し、火種となりそうな投稿や画像、動画などを対処していくのが、一番の対策だと言えます。

ITリテラシーの低下

ITリテラシー低下は、デジタルリスクを引き起こす原因の1つと言われています。 例えば、従業員の不適切な発言をきっかけに、批判の矛先が企業に向く事があります。

とある従業員がプライベートのアカウントに不適切な動画を投稿したとします。
今までは、投稿者の個人情報を特定し、ネット上に拡散されてしまう。という動きはありましたが、近年では、投稿者の勤務先や家族の勤務先までもが特定されてしまい、勤務先に対して嫌がらせの電話やメールをし、業務を妨害するユーザーも増えています。

ITリテラシー低下は、投稿者のプライベートだけではなく、勤務先までもがターゲットとされてしまい、その為、風評被害を招き、売り上げや集客の低下に繋がる恐れがあることを理解しなくてはなりません。

対策方法としては、定期的に従業員への研修を行うことなどが上げられます。 気を付けましょう。などといった説明ではなく、本当にあった事例などを出して研修を行う事で、理解しやすくなり、抑制にも繋がります。

ネット上のモニタリング強化

デジタルリスクの事例をいくつか取り上げましたが、これらのリスクは、SNSを含めたインターネット上のサイトや投稿をモニタリングする事で、回避できます。

また、モニタリングを行う事で、会社の評判や利用者やユーザーの声などの情報を得ることができますし、風評被害や情報漏洩などのチェックも行う事が出来ます。

潜伏するネガティブサイトを調査報告

モニタリングの必要性は理解できるが、24時間365日休みなくネット上に投稿され続けており、常に監視をするのはとても大変です。

現在、監視システムなどの便利なツールが開発されてはいますが、システムで判断できない投稿などあり、最終的には人の目で確認をしなければならないため、モニタリングをしたくても出来ない。といったお悩みのご相談が良くあります。

弊社では、指定されたキーワードの検索結果や、潜伏しているネガティブサイトなどを人の目で判断を行う、サービスがあります。 現在、Twitterのみではありますが、御社の評判を3ヶ月間無料モニタリングするキャンペーンを行っております。 デジタルリスクを回避する対策として、まずは、どのような評判が投稿されているのか、確認をしてみて下さい。

今すぐお問い合わせ

風評被害の悩みを抱えている
企業担当者様へ

  • 今まで風評被害対策・誹謗中傷対策を自社で行ってきたが、まったく成果が出ない
  • 社内にノウハウがなく思いつきの行動で対策をしてきた
  • ある程度の期間運用を続けてきたが効果を感じることができない

上記のようなお悩みがありましたら、 風評被害・誹謗中傷対策を専門に行っているプロの対策の運用を検討してみませんか?

創業から15年、サービス開始から10年が経過し、4万件以上のお客様の対応に当たってまいりました。 数多くの対策を積み重ね実績をあげてきたプロが、 成功体験から導き出されたノウハウを活用し、個々のお客様にあわせた最適な対策を提案いたします。

まずは、サービスページをご覧ください。

誹謗中傷対策に役立つ情報やツール・マニュアル無料プレゼントキャンペーン

企業SNSアカウントでのトラブルを防ぐには 炎上対策チェックリスト

ページTOPへ戻る