2021年後半に行われたスマートフォンの所有状況調査において実に約86.9%がスマートフォンを所有しているとの結果が出ました。(引用元:マイボイスコム)つまり9割弱の人がスマートフォンを所有しており、いつでも手元でインターネットにアクセスできる状況にいるということになります。
そのため、外出する際や、美味しいお店を検索、訪問先企業の情報などを調べる際もインターネットを使うのが主流といえるでしょう。そしてその9割弱の人々が参考にするのが今の時代に置いて最大のシェアを誇る検索エンジンGoogleです。そのGoogleがビジネスオーナー向けに提供するGoogleビジネスプロフィールをビジネスにおいて利用しない手はありません。
今回はそもそもGoogleビジネスプロフィールとはなんなのか?その登録方法や活用方法に加え、風評被害に対する対策方法などをご紹介していきます。
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Googleビジネスプロフィールは2014年にGoogleがビジネスオーナー向けに提供を始めたビジネスツールの名称です。開始当初はGoogleマイビジネスという名称で、2021年の中頃からGoogleビジネスプロフィールの名で新機能の導入、従来の機能の移行が為されました。
ビジネスプロフィールに登録していることによりユーザーがGoogleマップでの検索時に企業情報が表示されるほかにGoogleでの検索の際にも検索結果に表示されます。
[出典]Googleブラウザ最大手のGoogleのサービスでありながら登録が無料というのが注目すべき点だといえます。無料で導入できる上にうまく活用すれば最大限の効果を得ることが出来ます。
企業やお店の情報を無料で掲載でき、検索結果に表示されるようになるため、ユーザーの目につきやすい。また実際に利用したユーザーが口コミを投稿できるため、うまく活用することで集客 に繋げることが可能です。しかしながら同時に良い口コミ以外の悪い口コミなども描き込まれる可能性があるため、その場合はデメリットにもなりえます。
ユーザー目線で言えば、お店や企業の情報や雰囲気を事前に知ることが出来るため、訪問しやすくなるというメリットがあります。
実際のユーザーの口コミ投稿を促すツールなどを活用していくことでそのメリットを最大限に生かすことが出来ます。
ネクストリンクが提供している「口コミ支援・促進ツール」は、実際に来店・来院したお客様に対してGoogleビジネスプロフィールの口コミ投稿を促進できるツールです。Googleの定める利用規約(ポリシー)に反するサクラ投稿やステルスマーケティングなどの違反行為を行うことなく、お客様の生の声を口コミとして投稿していただくことを支援、促進するためのツールとなります。 ツールの詳細内容や利用方法については記事の最後をご参照ください。
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では実際にGoogleビジネスプロフィールを活用していくための第一段階である登録方法について順を追って説明します。
[出典]googleビジネスプロフィールビジネスプロフィールの登録にはGoogleのアカウントが必要になります。既存のアカウントでも問題ありませんが複数人で共有して管理をする場合は新規で作成するのがいいかもしれません。
実はこの時点で既にマップ上で情報が地点登録されている場合があります。 マップで検索した際にピンが表示された場合は第三者が登録を行っていて既にビジネスプロフィール自体は存在していることになります。その場合はビジネスオーナーとして権限を取得して編集を行う形になります。
1.Googleビジネスプロフィールの新規登録ページへアクセスし、『今すぐ管理』をクリックします。
2.「ビジネスの名前を入力」という欄に企業名、店舗名、サービス名などを入力します。
3.「ビジネス名」「ビジネス カテゴリ」を入力します。
4.指示に従い必要事項を入力して進んでいきます。
5.「確認が完了しました」と表示されれば基本的な登録は完了です。
6.その後にオフィスや店舗がある場合は、営業時間の入力や写真の追加など、初期設定の登録項目が表示されますので必要に応じて入力、設定を行います。
[出典]googleビジネスプロフィール前述したようにGoogleビジネスプロフィールはサービスやお店、企業の活性化を無料で行うことが可能なため上手に活用し、メリットを享受していくことで非常に有用なツールとなりえます。
では、実際に活用していくにはそういったことを行うのが良いのでしょうか。
まず初めにユーザーの目に留まった際に間違った情報が掲載されているのは好ましくありません。
営業時間の変更や、移転などがあった際には速やかに情報の更新を行いましょう。また前述したようにそもそも自社で登録をしていない場合でも第三者によってGoogleマップに既に登録されていることもあります。その場合は最低限の情報のみ表示であったり、正しくない情報が登録されてしまっているケースもあるため、情報を追加、修正していくことで正確性を高め、内容の充実をはかることが出来ます。
ユーザーが写真を投稿することが出来ますが、企業やお店側としても写真を投稿することが可能です。お店の雰囲気などを実際に訪れる前に目で見て確認ができるため来店の参考にしたり、外観を載せることでユーザーが迷わずにアクセスできるという利点などもあります。
実際の利用者のリアルな口コミに勝るものはありません。しかしながら通常ユーザーがわざわざ口コミを投稿するということは稀なことです。なぜなら基本的に口コミというものは気になることや悪い印象があった際に書かれることの方が圧倒的に多いと言えるからです。そのためリアルで良い口コミを得るのは比較的難しいことと言えます。
また口コミサイトなどに比べてGoogleマップ上の口コミというのは一つの機能に過ぎないので投稿する人自体が少ないという面もあります。それでも検索結果として表示された際にこのGoogleマップの口コミというのは多くの利用者の目につくのは事実です。そしてその口コミが悪かった場合に利用を避けてしまう心理が働くのもまた事実です。
そういった状況を避けるためにはどうしたらよいのでしょうか。
口コミサイトをはじめ掲示板など、インターネット上の様々な記事や書き込みは時に企業やお店のイメージを著しく下げてしまうことがあります。特に事実とは相反した内容の悪い口コミなどの風評被害はインターネットで情報を得ることが当たり前となった今の時代では死活問題とも言えるでしょう。
大抵の場合は削除依頼などを受け付けており、名誉毀損や風評被害である旨を伝え削除してもらうように依頼をすることが出来ます。ではGoogleビジネスプロフィール(Googleマップ)上のレビューについてはどうでしょうか?
結論から言えば、Googleマップ上からは『違反申請』を行うことが可能です。事実無根、謂れのない内容であったり企業やお店のイメージを著しく落とすような悪質なレビューであれば違反としてGoogleに申し立てて削除を依頼することが可能です。
しかしながらレビューや口コミの難しいところではありますがGoogle側がそれを事実であるのかそうでないのかを判断することは困難です。そのためレビューの削除にいたらないケースが多いのが現状です。またその過程に関してGoogle側は一切公開していませんので状況をはかり知ることも出来ないのです。
そのため、違反申請で消えないネガティブな口コミには謝罪する気持ちや今後の対応などをコメントとして返信することで真摯な対応をしている企業となる可能性もあるため早めの返信を心がけることも大切です。
真摯な対応を心がけることの他に、効果的だと考えられているのが、悪いレビューが目立たないように良いレビューを増やすことです。先に書いたように良いレビューを書いてもらうというのはなかなか難しいものではありますが、口コミの投稿を促進するツールなどがありますのでそういったものを導入するのも一つの手でしょう。
「口コミ支援・促進ツール」は、実際に来店・来院したお客様に対してGoogleビジネスプロフィールの口コミ投稿を促進できるツールです。Googleの定める利用規約(ポリシー)に反するサクラ投稿やステルスマーケティングなどの違反行為を行うことなく、お客様の生の声を口コミとして投稿していただくことを支援、促進するためのツールとなります。
「口コミを投稿してもらいたいけどお客様に中々協力してもらえない」とお困りの店舗様、「口コミを増やして集客につなげたい」とお考えの店舗様におすすめのサポートツールとなっております。
良い口コミが増えればいいのであればと、「自身による自店舗への口コミ」「なりすましによる意図的な口コミ」を行っている店舗や口コミ代行サービス提供者などもありますが、これらはいずれもGoogleの定めるポリシー(ガイドライン)に違反する行為となります。そのため場合によってはGoogleからSEO上のペナルティーを受けたり、店舗アカウントの停止など、予期せぬリスクが生じる可能性があり注意が必要です。
[出典]Google「マップユーザーの投稿コンテンツに関するポリシー」ネクストリンクの「口コミ支援・促進ツール」は会社やお店を実際に利用したお客様にスマホで店舗の評価(5段階評価)など、2~3項目の選択形式の質問に回答いただくことで、Googleビジネスプロフィールの口コミ投稿画面へと誘導します。最初の質問項目「店舗評価」にて「良い回答」(5段階評価の4以上)を選択した場合のみ、Googleビジネスプロフィールの口コミ投稿画面へと遷移する仕組みとなっています。逆に「悪い回答」(5段階評価の3以下)を選択した場合は、アンケートの入力のみで終了するようになっているため良い口コミのみを反映させることが可能です。
さらに詳しいサービス内容や御社のお困りごとにあわせた解決方法をご案内可能ですのでお気軽にお問い合わせください。
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